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本態性振戦

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著者: 大草翔平 慶應義塾大学医学部神経内科

著者: 関守信 慶應義塾大学医学部神経内科

監修: 高橋裕秀 昭和大学藤が丘病院　脳神経内科

著者校正/監修レビュー済：2025/08/20
参考ガイドライン：
  1. International Parkinson and Movement Disorder Society：Consensus Statement on the classification of tremors. from the task force on tremor of the International Parkinson and Movement Disorder Society
患者向け説明資料
改訂のポイント：
  1. 定期レビューを行い、「概要・推奨」欄を含め、全面的に更新した。
  1. 本態性振戦プラス[essential tremor（ET） plus]をはじめ最新の病態、疫学を記載
  1. 鑑別のための検査を追加
  1. 治療アルゴリズムを追加・修正
  1. 作用機序を含め治療薬の解説を整理、更新

概要・推奨   

診断：
  1. 3年以上持続する両上肢の動作時振戦を呈する疾患
ポイント
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治療：
  1. 本態性振戦の治療について、米国神経学会（American Academy of Neurology：AAN）の指針（Practice Parameters、2005・2011改定）、英国の国民保険サービス（National Health Service：NHS）の指針があり、本邦でも神経治療学会より2011年に治療指針が示されている。しかし、いずれも10年以上前の治療指針であり、最も新しい治療指針としては、2019年にMDSによるエビデンスに基づくレビュー[1]が発表されている。
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振戦症候群
本態性振戦の治療アルゴリズム

病態・疫学・診察 

疾患情報（疫学・病態）  
  1. 本態性振戦は元々、「原因が特定できない」（本態性）、「ふるえ」（振戦）を指し、本来病態を示すにとどまる用語であったが、臨床現場では「診断名」として使用されてきており、振戦を来す疾患として最も多い。しかし近年、「本態性」ではなく、小脳を中心としたループの異常が背景にあることが指摘されている[2]。
臨床診断基準は、2018年に国際パーキンソン病・運動障害疾患学会（International Parkinson and Movement Disorder Society：MDS）より提唱されたものが一般的である[3]。そこでは、①両側上肢の動作時振戦を②少なくとも3年以上認めることを必須項目としている。また頭部や音声、下肢の振戦を伴うこともあり、ジストニア・失調・パーキンソニズムといった他の神経症候を認めないと定義されている。除外基準として頭部・音声のみの振戦、12 Hzを超える起立時振戦、タスクや肢位特異的な振戦、突然発症と階段状増悪する場合を挙げている。
  1. また、本態性振戦プラス[essential tremor（ET） plus]という概念も提唱され、典型的な本態性振戦に加えて、継ぎ足歩行の障害、ジストニア様の姿勢異常、記憶障害、その他の明確な意義が不明な軽度の神経学的徴候などを伴う患者を指す。また静止時振戦を伴う本態性振戦もET plusに含まれる。
  1. 本態性振戦の有病率は高く、0.4～3.9％、65歳以上では4.6％とされる。患者は20代と60代以上の二峰性を呈し、高齢になるほど有病率が上昇する。
  1. 動作時振戦が主症状であるが、姿勢時振戦も高率に認める。振戦は精神的な緊張で増強し、飲酒により軽減することが多いが、この特徴は他の振戦を呈する疾患とも共通し、特異的な所見ではない。振戦の周波数は通常4～12 Hz程度である。また、発症後は緩徐進行性の経過をたどり、振幅が増大したり、症状のみられる部位が拡大したりする。
  1. 振戦を来す甲状腺機能亢進症、パーキンソン病やパーキンソン症候群、ジストニアなどの疾患との鑑別が重要である。姿勢時に潜時をもって出現する振戦をre-emergent tremorと言い、パーキンソン病に特徴的とされており、鑑別に有用である[4]。
病歴・診察のポイント  
  1. 振戦の診察では、以下を確認する。

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薬剤監修について：
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 伊勢雄也　以下、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光および日本医科大学多摩永山病院 副薬剤部長 林太祐による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、 著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
※同効薬・小児・妊娠および授乳中の注意事項等は、海外の情報も掲載しており、日本の医療事情に適応しない場合があります。
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（詳細はこちらを参照）
著者のCOI（Conflicts of Interest）開示:
監修：高橋裕秀 : 特に申告事項無し[2025年]

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