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ヘリコバクター・ピロリ感染症

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消化器胃・十二指腸

著者: 塩田星児¹⁾ 大分大学医学部附属病院総合内科・総合診療科

著者: 村上和成²⁾ 大分大学医学部消化器内科学講座

監修: 上村直実国立健康危機管理研究機構（JIHS）国立国府台医療センター/東京医科大学消化器内視鏡センター

著者校正済：2025/06/10
現在監修レビュー中

参考ガイドライン：

日本ヘリコバクター学会：H. pylori 感染の診断と治療のガイドライン2024改訂版

日本消化器病学会：消化性潰瘍診療ガイドライン2020 改訂第3版

患者向け説明資料

改訂のポイント：

『H. pylori 感染の診断と治療のガイドライン2024改訂版』に沿った内容とした。

診断法に胃内液を用いた核酸増幅法を追加した。

一次除菌においては、酸分泌抑制薬としてカリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）を用いたレジメンのほうが、プロトンポンプ阻害薬（PPI）を用いたレジメンよりも除菌成功率が高いことから、P-CABを用いた一次除菌治療を推奨した。

概要・推奨欄の内容を見直した。

概要・推奨

病態

ヘリコバクター・ピロリ（以下、ピロリ菌）は幼小児期に感染し、萎縮性胃炎、消化性潰瘍、胃がんの原因となり得る。

衛生状態の向上ならびに除菌治療の普及に伴い、ピロリ菌の感染率は以前より低下してきている。

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病態・疫学・診察

疾患情報（疫学・病態）

ヘリコバクター・ピロリ（以下、ピロリ菌）は1982年オーストラリアのWarrenとMarshallによって分離され、その後消化性潰瘍との関連が証明された。

ピロリ菌感染によってもたらされる萎縮性胃炎は、胃がんの発生母地であることが明らかになり、1994年WHOの下部組織であるIARCにより胃がんの第一級の発癌因子であることが認定され、世界各国で除菌治療が行われるようになった。2014年にはIARCが胃がん予防として、ピロリ菌除菌による対策を推奨した。

わが国では2000年に日本ヘリコバクター学会から「H. pylori 感染の診断と治療ガイドライン」が発表され、2003年、2009年、2016年、さらには2024年に改訂（以下、2024改訂版ガイドライン）された。また、胃潰瘍ガイドラインの適用と評価に関する研究班から2007年に「EBMに基づく胃潰瘍診療ガイドライン」が、日本消化器病学会から2009年に「消化性潰瘍診療ガイドライン」が発表され、ピロリ菌除菌治療についても記載されている。2015年、2020年には改訂版も発表された。

除菌治療の保険適用疾患が、胃潰瘍・十二指腸潰瘍のみから、2010年より胃MALTリンパ腫、免疫性血小板減少性紫斑病（ITP）、早期胃がんに対する内視鏡的治療後が追加となった。

さらに2013年2月には「ヘリコバクター・ピロリ感染胃炎」に対する除菌治療が保険適用となった。ピロリ感染胃炎はピロリ感染症とほぼ同義であり、ピロリ菌感染を有するほぼすべての患者に保険適用で除菌することが可能となった。

2018年に日本小児栄養消化器肝臓学会から、「小児期ヘリコバクター・ピロリ感染症の診療と管理ガイドライン2018(改訂2版)」が発表されているが、日本ヘリコバクター学会から提唱されている方針と異なる箇所があるためここでは言及していない。ただし、小児に対する診断や治療の際には一読することをお勧めする。

問診・診察のポイント

ピロリ菌の感染率は年齢ともに上昇する。日本においては第2次世界大戦後に生まれたものでは感染率が低く、以前に生まれたもので感染率が高い。ピロリ菌の感染経路はいまだ明らかとなっていないが、衛生状況、ならびに家族間での感染が最も考えられている。したがって、家族にピロリ菌感染者がいたことや、消化性潰瘍、胃がんの家族歴があることはピロリ菌感染を疑わせるものとなる。

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薬剤監修について：
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院薬剤部部長伊勢雄也　以下、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光および日本医科大学多摩永山病院副薬剤部長林太祐による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。

※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。

※同効薬・小児・妊娠および授乳中の注意事項等は、海外の情報も掲載しており、日本の医療事情に適応しない場合があります。

※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適応の査定において保険適応及び保険適応外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適応の記載の一部を割愛させていただいています。
（詳細はこちらを参照）

著者のCOI（Conflicts of Interest）開示:
塩田星児 : 特に申告事項無し[2025年]
村上和成 : 特に申告事項無し[2025年]
監修：上村直実 : 講演料（武田薬品工業（株），カイゲンファーマ（株））[2025年]

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