在宅医療と医療保険、介護保険 :トップ    
監修: 和田忠志 いらはら診療所 在宅医療部
小松裕和 佐久総合病院 地域ケア科

概要

ポイント:
  1. 在宅医療に関連する制度変更は、診療報酬改定と介護報酬改定が毎年に近いペースで進められるため、在宅医療を実施するに当たっては、常に最新情報にアクセスできる体制が求められる。
  1. 2025年までの診療報酬改定と介護報酬改定のスケジュール:<図表>
  1. 在宅医療を実施するに当たっては、医療保険による訪問看護が適用されるケースについての理解が重要である。患者の状況に応じて訪問看護を必要な頻度受けられるように、医療保険の訪問看護を上手く利用する必要がある。
  1. 介護保険サービスは40歳未満の患者では利用できない。40歳未満の患者では、障害者総合支援法の対象となる場合がある。
  1. 在宅医療機関が提供するサービスのほとんどは医療保険により請求を行うが、「居宅療養管理指導」は介護保険により請求を行う。
  1. 介護保険証を確認することで、自治体、介護保険被保険者番号、要介護度、認定期間に加えて、介護サービスを利用している場合には居宅介護支援事業所名も確認できる。
  1. 多職種との連携における加算についての理解は重要である。
  1. 患者の自己負担の軽減として、医療保険の自己負担額と介護保険の自己負担額と合わせて、一定額を越えた場合に払い戻しされる「高額医療・高額介護合算療養費制度」がある。

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薬剤監修について:
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 片山志郎 以下、林太祐、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、
著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適用の査定において保険適用及び保険適用外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適用の記載の一部を割愛させていただいています。
(詳細はこちらを参照)

著者校正/監修レビュー済
2017/03/31