令和2年度 診療報酬点数 医科第2章 特掲診療料第4部 画像診断第3節 コンピューター断層撮影診断料 > E200 コンピューター断層撮影(CT撮影)(一連につき)

E200 コンピューター断層撮影(CT撮影)(一連につき)

  1.   1 CT撮影
  2.   イ 64列以上のマルチスライス型の機器による場合
  3.   ( 1 ) 共同利用施設において行われる場合
    1,020点
  4.   ( 2 ) その他の場合
    1,000点
  5.   ロ 16列以上64列未満のマルチスライス型の機器による場合
    900点
  6.   ハ 4列以上16列未満のマルチスライス型の機器による場合
    750点
  7.   ニ イ、ロ又はハ以外の場合
    560点
  8.   2 脳槽CT撮影(造影を含む。)
    2,300点

1 CT撮影のイ、ロ及びハについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適 合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。

2 CT撮影及び脳槽CT撮影(造影を含む。)に掲げる撮影のうち2以上のもの を同時に行った場合にあっては、主たる撮影の所定点数のみにより算定する。

3 CT撮影について造影剤を使用した場合は、造影剤使用加算として、500点を 所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料(区分番 号L008に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。) は、加算点数に含まれるものとする。

4 CT撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものと して地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、冠動脈のCT撮影を行っ た場合は、冠動脈CT撮影加算として、600点を所定点数に加算する。

5 脳槽CT撮影(造影を含む。)に係る造影剤注入手技料及び麻酔料(区分番号 L008に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。)は、所定点数に含まれるものとする。

6 CT撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものと して地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、全身外傷に対して行った 場合には、外傷全身CT加算として、800点を所定点数に加算する。

7 CT撮影のイ又はロについて、別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす保 険医療機関において、大腸のCT撮影(炭酸ガス等の注入を含む。)を行った場 合は、大腸CT撮影加算として、それぞれ620点又は500点を所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料(区分番号L008に掲げる マスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。)は、所定点数に含ま れるものとする。

8 CT撮影のイの( 1 )については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合し ているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合 又は診断撮影機器での撮影を目的として別の保険医療機関に依頼し行われる場合 に限り算定する。

通知

(1) コンピューター断層撮影は、スライスの数、疾患の種類等にかかわらず、所定点数の みにより算定する。

(2) 「1」の「イ」、「ロ」、「ハ」及び「ニ」並びに「2」に掲げる撮影のうち2以上 のものを同時に行った場合は主たる撮影の所定点数のみにより算定する。

(3) 「1」のCT撮影の「イ」、「ロ」及び「ハ」は、別に厚生労働大臣が定める施設基準 に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関において、64 列 以上のマルチスライス型、16 列以上 64 列未満のマルチスライス型又は4列以上 16 列未 満のマルチスライス型のCT装置を使用して撮影を行った場合に限りそれぞれ算定する。

(4) 「1」の「イ」について、64 列以上のマルチスライス型の機器であって、別に厚生労 働大臣が定める施設基準に適合しない場合には、「ロ」として届け出たうえで、「ロ」

を算定すること。

(5) 「注3」に規定する「1」のCT撮影における「造影剤を使用した場合」とは、静脈内 注射、点滴注射、腔内注入及び穿刺注入等により造影剤使用撮影を行った場合をいう。た だし、経口造影剤を使用した場合を除く。

(6) 造影剤を使用しないCT撮影を行い、引き続き造影剤を使用して撮影を行った場合は、 所定点数及び造影剤の使用による加算点数のみにより算定する。

(7) 造影剤を使用してコンピューター断層撮影を行った場合、閉鎖循環式全身麻酔に限り 麻酔手技料を別に算定できる。

(8) 「注4」に規定する冠動脈CT撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適 合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関において、以下のア からオまでの場合に、64 列以上のマルチスライス型のCT装置を使用し、冠動脈を撮影

した上で三次元画像処理を行った場合に限り算定する。なお、その医学的根拠について 診療報酬明細書の摘要欄に該当項目を記載すること。また、オに該当する場合は、その 詳細な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

ア 諸種の原因による冠動脈の構造的・解剖学的異常(超音波検査等の所見から疑われた 場合に限る。)

イ 急性冠症候群(血液検査や心電図検査等により治療の緊急性が高いと判断された場合 に限る。)

ウ 狭心症(定量的負荷心電図又は負荷心エコー法により機能的虚血が確認された場合又 はその確認が困難な場合に限る。)

エ 狭心症等が疑われ、冠動脈疾患のリスク因子(糖尿病、高血圧、脂質異常症、喫煙等) が認められる場合

オ その他、冠動脈CT撮影が医学的に必要と認められる場合

(9) 「注6」の外傷全身CTとは、全身打撲症例における初期診断のため行う、頭蓋骨か ら少なくとも骨盤骨までの連続したCT撮影をいう。

(10) 「注7」に規定する大腸CT撮影加算

ア 他の検査で大腸悪性腫瘍が疑われる患者に対して、「1」の「イ」又は「ロ」とし て届出を行っている機器を使用し、大腸のCT撮影を行った場合に算定する。

なお、当該撮影は、直腸用チューブを用いて、二酸化炭素を注入し下部消化管をCT 撮影した上で三次元画像処理を行うものであり、大腸CT撮影に係る「注3」の加算、 造影剤注入手技料及び麻酔料(区分番号「L008」に掲げるマスク又は気管内挿管に よる閉鎖循環式全身麻酔を除く。)は、所定点数に含まれるものとする。

イ アとは別に、転移巣の検索や他の部位の検査等の目的で、静脈内注射、点滴注射等 により造影剤使用撮影を同時に行った場合には、「注3」の加算を別に算定できる。

(11) 「1」の「イ」の「(1)」については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合して

いるものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関において 64 列以上のマルチ スライス型のCT装置を使用して撮影が行われる場合、又は診断撮影機器での撮影を目 的として別の保険医療機関に依頼し 64 列以上のマルチスライス型のCT装置を使用して 撮影が行われる場合に限り算定する。


エルゼビアは医療の最前線にいらっしゃる
すべての医療従事者の皆様に敬意を表します。
人々の健康を守っていただき、ありがとうございます。