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ピルシカイニド塩酸塩カプセル25mg「日医工」、他

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効能・効果/用法・用量 

効能・効果

  • 下記の状態で他の抗不整脈薬が使用できないか,又は無効の場合
    • 頻脈性不整脈

用法・用量

  • 通常,成人にはピルシカイニド塩酸塩水和物として,1日150mgを3回に分けて経口投与する。
    なお,年齢,症状により適宜増減するが,重症又は効果不十分な場合には,1日225mgまで増量できる。

禁忌 

【禁忌】

次の患者には投与しないこと

  • うっ血性心不全のある患者[不整脈(心室頻拍,心室細動等)の誘発又は増悪,陰性変力作用による心不全の悪化を来すおそれが高い。]
  • 高度の房室ブロック,高度の洞房ブロックのある患者[刺激伝導抑制作用により,これらの障害を更に悪化させるおそれがある。]

注意 

次の患者には慎重に投与すること

基礎心疾患(心筋梗塞,弁膜症,心筋症等)のある患者(「重要な基本的注意」の項参照)
心不全の既往のある患者[心不全を来すおそれがある。]
刺激伝導障害(房室ブロック,洞房ブロック,脚ブロック等)のある患者[刺激伝導抑制作用により,これらの障害を更に悪化させるおそれがある。]
著明な洞性徐脈のある患者[高度の徐脈,洞停止を来すおそれがある。]
腎機能障害のある患者(「重要な基本的注意」の項参照)
高齢者(「高齢者への投与」の項参照)
重篤な肝機能障害のある患者[AST(GOT),ALT(GPT),LDH等の上昇が報告されている。]
血清カリウム低下のある患者[一般的に,血清カリウムの低下している状態では,催不整脈作用が発現するおそれがある。]
本剤の投与に際しては,頻回に患者の状態を観察し,心電図,脈拍,血圧,心胸比を定期的に調べること。PQの延長,QRS幅の増大,QTの延長,徐脈,血圧低下等の異常所見が認められた場合には,直ちに減量又は投与を中止すること。
特に,次の患者又は場合には,少量から開始するなど投与量に十分注意するとともに,頻回に心電図検査を実施すること。
基礎心疾患(心筋梗塞,弁膜症,心筋症等)があり,心不全を来すおそれのある患者(心室頻拍,心室細動等が発現するおそれが高いので,開始後1~2週間は入院させること。)
高齢者(入院させて開始することが望ましい(「高齢者への投与」の項参照)。)
他の抗不整脈薬との併用[有効性,安全性が確立していない。]
腎機能障害のある患者(本剤は腎臓からの排泄により体内から消失する薬剤であり,血中濃度が高くなりやすく,持続しやすいので,投与量を減量するか,投与間隔をあけて使用すること。特に,透析を必要とする腎不全患者では,高い血中濃度が持続するおそれがあるので,1日25mgから投与を開始するなど,患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。)
本剤は心臓ペーシング閾値を上昇させる可能性があるので,恒久的ペースメーカー使用中,あるいは一時的ペーシング中の患者に対しては十分注意して投与すること。また,ペースメーカー使用中の患者に投与する場合は適当な間隔でペーシング閾値を測定すること。異常が認められた場合には直ちに減量又は投与を中止すること。
1日用量150mgを超えて投与する場合は副作用発現の可能性が増大するので注意すること。
本剤でBrugada症候群に特徴的な心電図変化(右脚ブロック及び右側胸部誘導(V1~V3)のST上昇)の顕在化,又はそれに伴う心室細動,心室頻拍,心室性期外収縮を発現させたとの報告があるので注意すること。
めまい等があらわれることがあるので,自動車の運転等,危険を伴う機械の操作に従事する際には注意するよう患者に十分に説明すること。
薬剤交付時
PTP包装の薬剤はPTPシートから取り出して服用するよう指導すること。(PTPシートの誤飲により,硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し,更には穿孔を起こして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することが報告されている。)
腎機能障害のある患者に対しては,投与量を減量するか,投与間隔をあけて使用すること(「重要な基本的注意」の項参照)。
特に,透析を必要とする腎不全患者では,1日25mgから投与を開始するなど,患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。
高齢者では,1回25mgから投与を開始するなど,慎重に投与すること。[高齢者では肝・腎機能が低下していることが多く,また体重が少ない傾向があるなど副作用が発現しやすい。]

妊婦,産婦,授乳婦等への投与

妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には,治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。[妊娠中の投与に関する安全性は確立していない。また,動物実験(ラット)に静脈内投与した場合,胎児に移行することが報告されている。]
本剤投与中は授乳を避けさせること。[動物実験(ラット)で乳汁中に移行することが報告されている。]
低出生体重児,新生児,乳児,幼児又は小児に対する安全性は確立していない(使用経験が少ない)。
生物学的同等性試験
ピルシカイニド塩酸塩カプセル25mg「日医工」及び標準製剤を,クロスオーバー法によりそれぞれ1カプセル(ピルシカイニド塩酸塩水和物として25mg)健康成人男子に絶食単回経口投与して血漿中ピルシカイニド濃度を測定し,得られた薬物動態パラメータ(AUC,Cmax)について90%信頼区間法にて統計解析を行った結果,log(0.8)~log(1.25)の範囲内であり,両剤の生物学的同等性が確認された。
また,ピルシカイニド塩酸塩カプセル50mg「日医工」及び標準製剤をそれぞれ1カプセル(ピルシカイニド塩酸塩水和物として50mg)投与した場合においても,同様に両剤の生物学的同等性が確認された。
<ピルシカイニド塩酸塩カプセル25mg「日医工」>
判定パラメータ参考パラメータ
AUC0→24
(ng・hr/mL)
Cmax
(ng/mL)
Tmax
(hr)
t1/2
(hr)
ピルシカイニド塩酸塩カプセル25mg「日医工」1162.0±143.1161.5±12.91.40±0.394.88±1.18
標準製剤
(カプセル剤,25mg)
1152.8±133.9157.0±20.51.65±0.414.67±0.98
(1カプセル投与,Mean±S.D.,n=10)
<ピルシカイニド塩酸塩カプセル50mg「日医工」>
判定パラメータ参考パラメータ
AUC0→24
(ng・hr/mL)
Cmax
(ng/mL)
Tmax
(hr)
t1/2
(hr)
ピルシカイニド塩酸塩カプセル50mg「日医工」3011.4±649.7368.4±71.01.58±0.376.03±1.56
標準製剤
(カプセル剤,50mg)
2964.0±619.8362.7±67.91.65±0.336.00±1.57
(1カプセル投与,Mean±S.D.,n=20)
血漿中濃度並びにAUC,Cmax等のパラメータは,被験者の選択,体液の採取回数・時間等の試験条件によって異なる可能性がある。
溶出挙動
ピルシカイニド塩酸塩カプセル25mg「日医工」及びピルシカイニド塩酸塩カプセル50mg「日医工」は,日本薬局方医薬品各条に定められたピルシカイニド塩酸塩カプセルの溶出規格に適合していることが確認されている。

併用注意 

薬剤名等臨床症状・措置方法機序・危険因子
リファンピシン本剤の作用を減弱させることがある。リファンピシンによりチトクロームP450の産生が誘導され,本剤の代謝速度が促進し,血中濃度が低下する可能性が考えられている。
カルシウム拮抗薬
ベラパミル
β-受容体遮断薬
プロプラノロール
ジギタリス製剤
ジゴキシン
硝酸・亜硝酸エステル系薬剤
ニトログリセリン
動物実験(イヌ)において,本剤の作用が増強される可能性が報告されている。機序は明らかではないが,本剤とこれらの薬剤との併用による作用増強の可能性が考えられている。
セチリジン併用により両剤の血中濃度が上昇し,本剤の副作用が発現したとの報告がある。腎でのトランスポーターを介した排泄が競合するためと考えられている。

重大な副作用 

(頻度不明)
心室細動,心室頻拍(Torsades de pointesを含む),洞停止,完全房室ブロック,失神,心不全
このような副作用があらわれ,ショック,心停止に至る場合もあるので,頻回な心電図検査,胸部X線検査等を実施し,異常所見が認められた場合には,投与を中止し,適切な処置を行うこと。
急性腎不全
ショック等による急性腎不全があらわれることがあるので,観察を十分に行い,異常が認められた場合には,投与を中止し,適切な処置を行うこと。
肝機能障害
AST(GOT),ALT(GPT),γ-GTPの上昇等を伴う肝機能障害があらわれることがあるので,このような症状が認められた場合は,投与を中止し,適切な処置を行うこと。

その他の副作用 

下記の副作用があらわれることがあるので,異常が認められた場合には必要に応じ投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

頻度不明
循環器注)QRS幅の増大,QT延長,房室ブロック,洞房ブロック,徐脈,胸部不快感,動悸,心室性期外収縮,上室性期外収縮,心房細動,心房粗動,上室性頻拍,血圧低下,胸痛
消化器胃痛,食欲不振,悪心,嘔吐,口渇,下痢,便秘,腹部不快感
精神神経系めまい,頭痛,眠気,不眠,しびれ,振戦
血液好酸球増加,血小板数減少,リンパ球減少,白血球数減少
肝臓AST(GOT)上昇,ALT(GPT)上昇,LDH上昇
過敏症発疹,そう痒感,蕁麻疹
腎臓BUN上昇,クレアチニン上昇,尿蛋白陽性
泌尿器排尿困難
その他全身倦怠感,CK(CPK)上昇,脱力感,熱感

注:定期的にかつ必要に応じて心電図検査を実施し,異常所見が認められた場合には,減量又は投与中止など,適切な処置を行うこと。

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