学校保健安全法施行規則第18条では、学校において予防すべき感染症の種類が、第1種・第2種・第3種に分類して示されている。

米国では11歳以上の思春期層に対しては定期接種、他にハイリスク者に対する髄膜炎菌ワクチンの接種が推奨されている。また、A,C,W,Y群菌に対する4価ワクチン以外に、B群菌に対するワクチンも承認されている。

 

本推奨は後述の注とあわせて読むこと。受けそびれた、または接種開始が遅れた者は、表1に緑色で示されるとおり、できる限り早い段階でキャッチアップ接種を実施する。最短の接種間隔を決定するにはキャッチアップスケジュールを参照すること。入学年齢および青年期のワクチン接種年齢群は灰色で編掛けされている。

髄膜炎菌感染症は二次感染のリスクが高く、濃厚接触者に対しては予防投薬を考慮する。米国小児科学会が推奨する選択薬剤を一覧表に示した。

「第1種感染症」には、“感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律”、すなわち“感染症法”の1類感染症と結核を除く2類感染症に相当する疾患が含まれ、出席停止期間の基準は“治癒するまで”である。「第2種感染症」には、主に飛沫感染し、児童や生徒で罹患が多く、学校などにおいて流行を広げる可能性が高い疾患が含まれる。「第2種感染症」の出席停止期間の基準は、感染症ごとに個別に定められている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めたときは、通学・通園は可能である。「第3種感染症」は、学校教育活動を通じ、学校において流行を広げる可能性がある感染症を規定している。「第3種感染症」の出席停止期間の基準は、“病状により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで”である。

第1種・第2種・第3種感染症ではそれぞれ出席停止期間が定められているが、学校で流行する感染症のなかには必ずしも出席停止が必要でない疾患も多い。欠席者が多数の際は、感染拡大防止と教育効果を考慮して、必要に応じて学級閉鎖などを考慮する。就学時健康診断では、予防接種歴を確認し、未接種者には接種を勧奨する。予防接種歴は、学校における感染症の発生防止、および集団発生時の措置を行う際に重要な情報となる。

 

参考文献: