B 型肝炎ウイルス母子感染予防の管理方法
図表のように予防措置を講ずる。母子感染目的のワクチン接種には市町村による公費負担制度が利用できる。
出典
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日本産科婦人科学会／日本産婦人科医会編：産科婦人科診療ガイドライン―産科編2023、p314、図1
2:
日本小児科学会：B型肝炎ウイルス母子感染予防のための新しい指針. 2013 [Cited 10 Jan 2023] Available from https://www.jpeds.or.jp/uploads/files/HBV20131218.pdf
B型肝炎まとめ
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C型肝炎まとめ
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HIVのまとめ
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HTLV-1確認検査陽性妊婦への説明内容（例）
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HTLV-1確認検査陽性妊婦への母乳に関する説明内容（例）
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風疹ウイルスを心配して受診した妊婦の診療対応
注 記
類似の発疹を呈する他の疾患との鑑別に注意し、可能な限り専門医による診断の確定をすることが望ましい。特に伝染性紅斑（リンゴ病）、薬疹などは成人において風疹にきわめて類似した発疹を呈することが知られている。また、濃厚な接触とは、たとえば家族内に発生、風疹罹患患者の診療、看病に従事などの接触を指す。
患者との接触があった場合は、その後の発疹、症状などの出現に注意して管理し、発疹など症状の出現がみられなかった場合においても患者接触後6～8週間後のHI抗体およびIgM抗体の測定を施行する。
風疹HI抗体について
抗体陰性者・抵抗体価（HI抗体価16以下）者については、妊娠中の風疹感染を防止するよう注意をはらう必要がある。また、分娩後早期にワクチンを推奨する必要もあるため、妊婦全員に風疹HI抗体を検査することが望ましい。
妊娠初期、できるだけ早期に初回抗体検査をすることが望ましい。
判断基準や精度管理の点から、検査方法はHI法で、かつ精度管理が適切に実施されている検査施設での実施が望ましい。
検査を施行した場合、遅くとも2週間以内に結果を確認することが望ましい。
ペア血清は、1～2週間の間隔をあけて計2回採取した両検体を同時に同一の施設ならびに方法でアッセイすることが原則である。同時測定することができなかった場合は、1～2週間間隔で計2回、個々に測定したHI価で評価する。なお、上記の理由から、特に風疹罹患が疑われた場合、同時にペア測定する目的から、妊婦の血清検体を1カ月の間保存することが望ましい。
HI抗体価16以下の者に対しては、次回以降の妊娠に備えて、分娩後の妊娠の可能性がきわめて低い時期に風疹ワクチン接種を受けることを推奨する。特に抗体陰性者については、風疹流行予防の点からも、以後の妊娠の希望にかかわらずワクチン接種をすることが望ましい。接種時期については、産褥1週間以内の入院中、もしくは産後1カ月健診時に行うことが推奨される。ワクチンの投与方法や注意すべき副作用については、予防接種ガイドラインを参照する。
〈参考〉米国では分娩直後入院中の接種が実施されており、特段の問題は生じていないことが報告されている。
HI抗体価やIgM抗体価の解釈についてHI価が高い例やIgM陽性の例であっても、ただちにCRSの可能性が高いとはいえず、長期間にわたり高いHI価を維持する場合や、IgM抗体が持続的に陽性を示すことがある。実際に胎児感染が認められる率が比較的高いとされているのは、発疹や風疹患者との接触がある場合であるが、かかる場合であっても、決してすべてにおいて高頻度にCRSが発生するものでもなく、実際に発症するケースはさらに少ないものと予想される。
一次対応の一般診療施設においては、リスク説明が困難な場合、二次施設でのカウンセリング、対応を要請することが望ましい。一次施設は二次施設との間で風疹罹患状況の報告用紙（二次施設より送付）などを用いて正確な情報交換を行い、適切な情報のもとにカウンセリングが行えるよう留意することが重要である。
出典
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サイトメガロウイルス感染予防法
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胎児パルボウイルス感染に関する報告
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水痘母子感染予防と治療
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