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小細胞肺癌治療のフローチャート

出典
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1: 著者提供

肺癌のTNM分類(第9版)

T因子(腫瘍の大きさや進展度)、N因子(リンパ節転移)、M因子(遠隔転移)の3つの因子について評価し、これらを総合的に組み合わせて病期を決定する方法である。
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1: 日本肺癌学会編:肺癌取扱い規約 第9版. 金原出版, 2025, p6「8. 病期分類」, p7「9. 第9版要約」.

ECOG Performance Status

全身状態の指標のひとつで、日常生活における制限の程度を示す。程度に応じて0~4に分類される。
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1: Common Toxicity Criteria, Version2.0 Publish Date April 30, 1999. [http://ctep.cancer.gov/protocolDevelopment/electronic_applications/docs/ctcv20_4-30-992.pdf]([https://jcog.jp/doctor/tool/ps/] )ECOG のPerformance Status(PS)の日本語訳.(2025年1月参照)

免疫抑制・化学療法により発症するB型肝炎対策ガイドライン(改訂版)

血液悪性疾患に対する強力な免疫抑制・化学療法中あるいは終了後にHBs抗原陽性あるいはHBs抗原陰性例の一部にHBV再活性化によりB型肝炎が発症し、その中には劇症化する症例があり、注意が必要である。その他の疾患においても治療によるHBV再活性化のリスクを考慮して対応する必要がある。また、ここで推奨する核酸アナログ予防投与のエビデンスはなく、劇症化予防効果を完全に保証するものではない。
注1) HBVキャリアおよび既感染者では、免疫抑制・化学療法時にHBVの再活性化が起こることがある。したがって、まずHBs抗原を測定して、HBVキャリアかどうか確認する。HBs抗原陰性の場合には、HBc抗体およびHBs抗体を測定して、既感染かどうか確認する。HBs抗原・HBc抗体およびHBs抗体の測定は、高感度の測定法を用いて検査することが望ましい。
注2) HBs抗原陽性例は肝臓専門医にコンサルトする。すべての症例で核酸アナログ投与にあたっては肝臓専門医にコンサルトすることが望ましい。
注3) 初回治療時にHBc抗体、HBs抗体未測定の再治療例では抗体価が低下している場合があり、HBV-DNA定量検査などによる精査が望ましい。
注4) PCR法およびリアルタイムPCR法により実施する。より検出感度の高いリアルタイムPCR法が望ましい。
注5) リツキシマブ・ステロイド使用例、造血細胞移植例はHBV再活性化の高リスクであり、注意が必要である。フルダラビンは強力な免疫抑制作用を有するが、HBV再活性化のリスクは不明であり、今後注意が必要である。
注6) 免疫抑制・化学療法を開始する前、できるだけ早期に投与を開始することが望ましい。
注7) 免疫抑制・化学療法中はHBV-DNA定量検査が検出感度以上になった時点でただちに投与を開始する。
注8) 核酸アナログはエンテカビルの使用を推奨する。核酸アナログ投与中は原則として1~3カ月に1回、HBV-DNA定量検査を行う。
注9) 下記の条件を満たす場合には核酸アナログ投与の終了を検討してよい。
スクリーニング時にHBs抗原(+)例ではB型慢性肝炎における核酸アナログ投与終了基準を満たす場合。 スクリーニング時にHBc抗体(+)and/or HBs抗体(+)例では、①免疫抑制・化学療法終了後、少なくとも12カ月間は投与を継続すること、②この継続期間中にALT(GPT)が正常化していること(ただしHBV以外にALT異常の原因がある場合は除く)、③この継続期間中にHBV-DNAが持続陰性化していること。
注10) 核酸アナログ投与終了後12カ月間は厳重に経過観察する。経過観察方法は各核酸アナログの使用上の注意に基づく。経過観察中にHBV-DNA定量検査が検出感度以上になった時点でただちに投与を再開する。
(2011年9月26日改訂)
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1: 厚生労働省/難治性の肝・胆道疾患に関する調査研究班、肝硬変を含めたウイルス性肝疾患の治療の標準化に関する研究班:免疫抑制・化学療法により発症するB型肝炎対策ガイドライン(改訂版)

CDDP+ETP療法

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1: 著者提供

CBDCA+ETP療法

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1: 著者提供

小細胞肺癌治療のフローチャート

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1: 著者提供

肺癌のTNM分類(第9版)

T因子(腫瘍の大きさや進展度)、N因子(リンパ節転移)、M因子(遠隔転移)の3つの因子について評価し、これらを総合的に組み合わせて病期を決定する方法である。
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1: 日本肺癌学会編:肺癌取扱い規約 第9版. 金原出版, 2025, p6「8. 病期分類」, p7「9. 第9版要約」.