Ｍ００１ 体外照射
110点
33点
840点
1,320点
（３） ４門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合
1,800点
420点
660点
（３） ４門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合
900点
注１ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定 点数の100分の70に相当する点数により算定する。
２ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長 等に届け出た保険医療機関において、１回の線量が2.5Ｇｙ以上の全乳房照射を行った場合は、一回線量増加加算として、690点を所定点数に加算する。
3,000点
注１ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長 等に届け出た保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、放射線治療を実施した場合に算定する。
２ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、１回の線量が３Ｇｙ以上の前立腺照射を 行った場合は、一回線量増加加算として、1,400点を所定点数に加算する。
注１ 疾病、部位又は部位数にかかわらず、１回につき算定する。
２ 術中照射療法を行った場合は、術中照射療法加算として、患者１人につき１日 を限度として、5,000点を所定点数に加算する。
３ 体外照射用固定器具を使用した場合は、体外照射用固定器具加算として、を所定点数に加算する。
1,000点
４ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、放射線治療を専ら担当する常勤の医師が画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）による体外照射を行った場合（イの場合は、乳房照射に係るもの、ロ及びハの場合は、２のイの（３）若しくはロの（３）又は３に係るものに限る。）には、画像誘導放射線治療加算として、患者１人１日につき１回に限 り、次に掲げる区分に従い、いずれかを所定点数に加算する。
150点
300点
450点
５ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等 に届け出た保険医療機関において、呼吸性移動対策を行った場合は、体外照射呼吸性移動対策加算として、150点を所定点数に加算する。
通知
(１) 体外照射の具体的な定義は次のとおりである。
ア エックス線表在治療とは、管電圧 10 万ボルト未満による照射療法をいう。
イ 高エネルギー放射線治療とは、100 万電子ボルト以上のエックス線又は電子線の応用で、直線加速装置又はマイクロトロン治療装置使用による照射療法をいう。
ウ 強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ)とは、多分割絞り（マルチリーフコリメータ）などを 用いて、空間的又は時間的な放射線強度の調整を同一部位に対する複数方向からの照射 について行うことで、三次元での線量分布を最適なものとする照射療法をいう。ただし、診療報酬の算定については、関連学会のガイドラインに準拠し、３方向以上の照射角度から各門につき３種以上の線束強度変化を持つビームによる治療計画を逆方向治療計画法にて立案したものについて照射した場合に限る。
(２) 体外照射の治療料は、疾病の種類、部位の違い、部位数及び同一患部に対する照射方法にかかわらず、１回につき所定点数を算定する。また、２方向以上の照射であっても当該所定点数のみにより算定する。
(３) 「１」エックス線表在治療及び「２」高エネルギー放射線治療は、１日に複数部位の照射を行う場合においては、１回目とは異なる部位に係る２回目の照射に限り、「ロ」の２回目の所定点数を算定する。１日に同一部位に対する複数回の照射を行う場合は、１回目の照射と２回目の照射の間隔が２時間を超える場合に限り、「イ」の１回目の所定点数を １日に２回分算定できる。
(４) 「３」強度変調放射線治療は、1 日１回に限り算定できる。ただし、小細胞肺癌に対して、 １日に２回の照射を行う場合は、１回目の照射と２回目の照射の間隔が６時間を超える場 合に限り、所定点数を１日に２回分算定できる。
(５) 「１」エックス線表在治療及び「２」高エネルギー放射線治療において、同一部位に対する１日２回目の照射を算定する場合又は、「３」強度変調放射線治療において、小細胞肺癌に対して１日２回目の照射を算定する場合は、診療報酬明細書の摘要欄に 1 回目及び２回目の照射の開始時刻及び終了時刻を記載すること。
(６) 一回線量増加加算
ア 日本放射線腫瘍学会が作成した最新の「放射線治療計画ガイドライン」を遵守して実施した場合に限り算定できる。
イ 患者に対して、当該治療の内容、合併症及び予後等を照射線量と回数の違いによる差異が分かるように文書を用いて詳しく説明を行い、患者の同意を得るとともに、患者から要望のあった場合、その都度治療に関して十分な情報を提供すること。
なお、患者への説明は、図、画像、映像、模型等を用いて行うことも可能であるが、説明した内容については文書（書式様式は自由）で交付、診療録に添付すること。また、患者への説明が困難な状況にあっては、事後の説明又は家族等関係者に説明を行っても差し支えない。ただし、その旨を診療録に記載すること。
ウ 「３」強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）の「注２」の一回線量増加加算は、強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）を行う場合であって、「注４」の「ハ」（画像誘導放射線治療加算（腫瘍の位置情報によるもの））を算定する場合に限り算定する。
(７) 「注３」の体外照射用固定器具加算は、腫瘍等に対して体外照射を行う際に身体を精密に固定する器具を使用した場合に限り、一連の治療につき１回に限り算定できる。
(８) 「注４」の画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）とは、毎回の照射時に治療計画時と照射時の照射中心位置の三次元的な空間的再現性が５ミリメートル以内であることを照射室内で画像的に確認・記録して照射する治療のことである。
(９) 「注４」の画像誘導放射線治療加算は、「２」高エネルギー放射線治療の所定点数を１日に２回分算定できる場合であっても、１日に１回の算定を限度とする。
(10) 「注５」の呼吸性移動対策とは、呼吸による移動長が 10 ミリメートルを超える肺がん、食道がん、胃がん、肝がん、胆道がん、膵がん、腎がん若しくは副腎がん又は深吸気位において心臓の線量低減が可能な左乳がんに対し、治療計画時及び毎回の照射時に呼吸運動（量）を計測する装置又は実時間位置画像装置等を用いて、呼吸性移動による照射範囲の拡大を低減する対策のことをいい、呼吸性移動のために必要な照射野の拡大が三次元的な各方向に対しそれぞれ５ミリメートル以下となることが、治療前に計画され、照射時に確認されるものをいう。なお、治療前の治療計画の際に、照射範囲計画について記録し、毎回照射時に実際の照射範囲について記録の上、検証すること。
（令和６年版）
