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H003 呼吸器リハビリテーション料

  1.  1 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)(1単位)
    175点
  2.  2 呼吸器リハビリテーション料(Ⅱ)(1単位)
    85点

1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して個別 療法であるリハビリテーションを行った場合に、当該基準に係る区分に従って、 治療開始日から起算して90日を限度として所定点数を算定する。ただし、別に厚 生労働大臣が定める患者について、治療を継続することにより状態の改善が期待 できると医学的に判断される場合その他の別に厚生労働大臣が定める場合には、 90日を超えて所定点数を算定することができる。

2 注1本文に規定する別に厚生労働大臣が定める患者であって入院中のものに対 してリハビリテーションを行った場合は、発症、手術若しくは急性増悪から7日 目又は治療開始日のいずれか早いものから30日を限度として、早期リハビリテー ション加算として、1単位につき30点を所定点数に加算する。

3 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、注1本文に規定する別に厚生労働大臣が定め る患者であって入院中のものに対してリハビリテーションを行った場合は、発症、手術若しくは急性増悪から7日目又は治療開始日のいずれか早いものから起算 して14日を限度として、初期加算として、1単位につき45点を更に所定点数に加 算する。

4 注1本文の規定にかかわらず、注1本文に規定する別に厚生労働大臣が定める 患者に対して、必要があって治療開始日から90日を超えてリハビリテーションを 行った場合は、1月13単位に限り算定できるものとする。

通知

(1) 呼吸器リハビリテーション料は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合している ものとして地方厚生(支)局長に届出を行った保険医療機関において算定するものであ り、呼吸訓練や種々の運動療法等を組み合わせて個々の症例に応じて行った場合に算定 する。

(2) 呼吸器リハビリテーション料の対象となる患者は、特掲診療料の施設基準等別表第九 の七に掲げる患者であって、以下のいずれかに該当するものをいい、医師が個別に呼吸 器リハビリテーションが必要であると認めるものである。

ア 急性発症した呼吸器疾患の患者とは、肺炎、無気肺等のものをいう。

イ 肺腫瘍、胸部外傷その他の呼吸器疾患又はその手術後の患者とは、肺腫瘍、胸部外 傷、肺塞栓、肺移植手術、慢性閉塞性肺疾患(COPD)に対するLVRS(Lung vo lume reduction surgery)等の呼吸器疾患又はその手術後の患者をいう。

ウ 慢性の呼吸器疾患により、一定程度以上の重症の呼吸困難や日常生活能力の低下を 来している患者とは、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、気管支喘息、気管支拡張症、 間質性肺炎、塵肺、びまん性汎気管支炎(DPB)、神経筋疾患で呼吸不全を伴う患 者、気管切開下の患者、人工呼吸管理下の患者、肺結核後遺症等のものであって、次 の(イ)から(ハ)までのいずれかに該当する状態であるものをいう。

(イ) 息切れスケール(Medical Research Council Scale)で2以上の呼吸困難を有す る状態

(ロ) 慢性閉塞性肺疾患(COPD)で日本呼吸器学会の重症度分類のⅡ以上の状態

(ハ) 呼吸障害による歩行機能低下や日常生活活動度の低下により日常生活に支障を

来す状態

エ 食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等の手術前後の呼吸機能訓練を要する患者とは、 食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等の患者であって、これらの疾患に係る手術日か ら概ね1週間前の患者及び手術後の患者で呼吸機能訓練を行うことで術後の経過が良 好になることが医学的に期待できる患者のことをいう。

(3) 呼吸器リハビリテーション料の所定点数には、区分番号「D200」から「D204」 までに掲げる呼吸機能検査等、区分番号「D223」経皮的動脈血酸素飽和度測定及び その他のリハビリテーションに付随する諸検査及び呼吸機能訓練と同時に行った区分番 号「J024」酸素吸入の費用が含まれる。

(4) 呼吸器リハビリテーション料は、医師の指導監督の下で行われるものであり、理学療 法士、作業療法士又は言語聴覚士の監視下に行われたものについて算定する。また、専 任の医師が、直接訓練を実施した場合にあっても、理学療法士、作業療法士又は言語聴 覚士が実施した場合と同様に算定できる。

(5) 呼吸器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、1人の従事者が1 人の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、理 学療法士、作業療法士又は言語聴覚士と患者が1対1で行うものとする。

なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者1人につき1日 18 単位を標準

とし、週 108 単位までとする。ただし、1日 24 単位を上限とする。また、当該実施単位 数は、他の疾患別リハビリテーション及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合 わせた単位数であること。この場合にあって、当該従事者が心大血管疾患リハビリテーシ ョンを実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間 20 分 を1単位とみなした上で計算するものとする。

(6) 標準的算定日数を超えた患者については、「注4」に規定するとおり、1月に 13 単位 に限り呼吸器リハビリテーション料の所定点数が算定できる。なお、その際、入院中の 患者以外の患者にあっては、介護保険によるリハビリテーションの適用があるかについ て、適切に評価し、患者の希望に基づき、介護保険によるリハビリテーションサービス を受けるために必要な支援を行うこと。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九の八 に掲げる患者であって、別表第九の九に掲げる場合については、標準的算定日数を超え た場合であっても、標準的算定日数内の期間と同様に算定できるものである。なお、そ の留意事項は以下のとおりである。

ア 特掲診療料の施設基準等別表第九の八第一号に規定する「その他別表第九の四から 別表第九の七までに規定する患者であって、リハビリテーションを継続して行うこと が必要であると医学的に認められるもの」とは、別表第九の四から別表第九の七まで に規定する患者であって、リハビリテーションを継続することにより状態の改善が期 待できると医学的に認められるものをいうものである。

イ 特掲診療料の施設基準等別表第九の八に規定する「加齢に伴って生ずる心身の変化 に起因する疾病の者」とは、要介護状態又は要支援状態にある 40 歳以上の者であって、 その要介護状態又は要支援状態の原因である身体上又は精神上の障害が、介護保険法 第7条第3項第2号に規定する特定疾病によって生じたものであるものをいう。

(7) 「注2」に掲げる加算は、当該施設における呼吸器疾患の発症、手術若しくは急性増 悪又は当該疾患に対する治療開始後早期からのリハビリテーションの実施について評価 したものであり、入院中の患者に対して1単位以上の個別療法を行った場合に算定でき る。また、訓練室以外の病棟(ベッドサイドを含む。)で実施した場合においても算定 することができる。なお、特掲診療料の施設基準等別表第九の七第三号に掲げる患者に ついては、急性増悪したものを除き、「注2」に掲げる加算は算定できない。

(8) 「注3」に掲げる加算は、当該施設における呼吸器疾患の発症、手術若しくは急性増 悪又は当該疾患に対する治療開始後、より早期からのリハビリテーションの実施につい て評価したものであり、入院中の患者に対して「注2」に掲げる加算とは別に算定する ことができる。なお、特掲診療料の施設基準等別表第九の七第三号に掲げる患者につい ては、急性増悪したものを除き、「注3」に掲げる加算は算定できない。

(9) 「注4」に掲げる標準的算定日数を超えてリハビリテーションを継続する患者につい て、月の途中で標準的算定日数を超えた場合においては、当該月における標準的算定日 数を超えた日以降に実施された疾患別リハビリテーションが 13 単位以下であること。

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