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トロンビン経口・外用剤5千「F」、他

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効能・効果/用法・用量 

効能・効果

  • 通常の結紮によって止血困難な小血管、毛細血管及び実質臓器からの出血(例えば、外傷に伴う出血、手術中の出血、骨性出血、膀胱出血、抜歯後の出血、鼻出血及び上部消化管からの出血など)

用法・用量

  • <上部消化管出血以外>

    • 通常、出血局所に生理食塩液で溶かした溶液(トロンビンとして50~1000単位/mL)を噴霧もしくは灌注するか、又は粉末のままで散布する。
      なお、出血の部位及び程度により適宜増減する。
  • <上部消化管出血>

    • 適当な緩衝剤に溶かした溶液(トロンビンとして200~400単位/mL)を経口投与する。
      なお、出血の部位及び程度により適宜増減する。

禁忌 

【警告】

  • 本剤を注射しないこと。[静脈内に誤って注射すると、血液を凝固させ致死的な結果をまねくおそれがある。また、アナフィラキシーを起こすおそれがあるので、静脈内はもちろん皮下・筋肉内にも注射しないこと。][14.2.2参照]
【禁忌】

次の患者には投与しないこと

  • 2.1 本剤又は牛血液を原料とする製剤(フィブリノリジン、幼牛血液抽出物等)に対し過敏症の既往歴のある患者
  • 2.2 凝固促進剤(ヘモコアグラーゼ)、抗プラスミン剤(トラネキサム酸)、アプロチニン製剤を投与中の患者[10.1参照]

注意 

9.特定の背景を有する患者に関する注意

9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 重篤な肝障害、播種性血管内凝固症候群(DIC)等網内系活性の低下が考えられる病態を有する患者
微量のトロンビンの血管内流入により、血管内血栓を形成するおそれがある。[9.3.1参照]
9.3 肝機能障害患者
9.3.1 重篤な肝障害のある患者[9.1.1参照]
9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。
9.6 授乳婦
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。
9.7 小児等
小児等を対象とした有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。

14.適用上の注意

14.1 薬剤調製時の注意
14.1.1 溶解後は速やかに使用すること。やむを得ず保存する場合には冷蔵庫内に保存すること。
14.1.2 溶解時に微濁があっても酵素活性に影響はない。
14.2 薬剤投与時の注意
<効能共通>
14.2.1 本剤は、酸、アルカリ、熱、重金属塩に対して不安定であるので注意すること。[7.、14.2.3参照]
14.2.2 局所に使用する場合には血管内に入らないように注意すること。血液を凝固させ、また、アナフィラキシーを起こすおそれがある。[1.参照]
<上部消化管出血>
14.2.3 酸により酵素活性が低下するので、上部消化管出血に用いる場合には、事前に緩衝液等により胃酸を中和させること。例えば、本剤を経口投与する前に約50mLの牛乳を与え、5分後にトロンビン10,000~20,000単位を約50mLの牛乳に溶かして経口投与する。なお、牛乳の代わりにリン酸緩衝液等を用いてもよい。ただし、アジ化ナトリウム等の防腐剤を含有している緩衝液は使用しないこと。[7.、14.2.1参照]

7.用法及び用量に関連する注意

<上部消化管出血>
トロンビンの至適pHは7付近であり、酸により酵素活性が低下するので、本剤を上部消化管出血に用いる場合には、事前に緩衝液等により胃酸を中和させること。[14.2.1、14.2.3参照]

併用禁忌 

薬剤名等臨床症状・措置方法機序・危険因子
ヘモコアグラーゼ(レプチラーゼ)
トラネキサム酸(トランサミン)
[2.2参照]
血栓形成傾向があらわれるおそれがある。凝固促進剤、抗プラスミン剤及びトロンビンは血栓形成を促進する薬剤であり、併用により血栓形成傾向が相加的に増大する。
アプロチニン(トラジロール)
[2.2参照]
血栓形成傾向があらわれるおそれがある。アプロチニンは抗線溶作用を有するため、トロンビンとの併用により血栓形成傾向が増大する。

重大な副作用 

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
11.1.1 ショック(頻度不明)
呼吸困難、チアノーゼ、血圧降下等があらわれた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行うこと。
11.1.2 凝固異常、異常出血(いずれも頻度不明)
ウシ由来トロンビン投与により、抗ウシ・トロンビン抗体及び抗第V因子抗体を生じ、凝固異常あるいは異常出血が認められたとの報告がある。

その他の副作用 

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

頻度不明
過敏症発疹、発赤
消化器嘔気、嘔吐
その他発熱、頭痛
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