パーキンソン病の認知症 :トップ    
監修: 高橋裕秀 みどり野リハビリテーション病院
梁正淵 東海大学医学部内科学系神経内科学 東海大学付属東京病院神経内科

概要

疾患のポイント:
  1. パーキンソン病認知症(PDD)はパーキンソン病症状発症後、原則として12カ月以上経過の後に認知機能障害の合併・発症で可逆的認知機能障害が否定され、パーキンソン症候群に認知機能障害を来す他の疾患が否定されたときに診断する。
  1. 物忘れが主体となるアルツハイマー型認知症に比して幻覚、特に幻視、妄想などの認知症に伴う行動・心理症状(behavioral and psychological symptoms of dementia、BPSD)が前景になることがしばしば見受けられることが当疾患の特徴であるが、幻覚、特に幻視、妄想などの出現は、まず、抗パーキンソン病薬の影響を十分に検討することが大切である。( パーキンソン病 ・治療の中止参照) 
 
診断: >詳細情報 
  1. 当疾患はレビー小体型認知症(DLB)との異同の問題はあるが、パーキンソン病罹患後の進行性認知機能障害の出現時期の違いで臨床症状・検査結果、治療などはレビー小体型認知症とほぼ同様である。 
  1. 十分な検討のうえでパーキンソン病であると診断された状況下に認知機能障害が生じた場合は、認知症を伴うパーキンソン病( パーキンソン病認知症 )と診断する一方、パーキンソニズム発症前あるいは同時に認知症が生じている場合、 レビー小体型認知症 と診断する。
  1. 認知症診断のフローチャート:アルゴリズム
  1. 各団体の診断基準:
  1. ICD-10:
  1. ICD-10による認知症診断基準の要約:<図表>
  1. DSM-5:
  1. DSM-5による認知症の診断基準:<図表>
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評価・治療の進め方

※選定されている評価・治療は一例です。症状・病態に応じて適宜変更してください。

初診時
  1. 病歴聴取、身体診察、神経学的診察、認知機能診察を随時施行し、認知機能障害の有無・程度を確認する。抗パーキンソン病薬服用症例においては抗パーキンソン病薬の影響を十分に考慮・検討する。また、脱水や感染症の合併を否定し、当該疾患以外の認知機能障害疾患を除外する。
〇 脱水や感染症の合併を否定するため1)~6)を行う。必要であれば7)~10)を行う。

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薬剤監修について:
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 片山志郎 以下、林太祐、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、
著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適用の査定において保険適用及び保険適用外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適用の記載の一部を割愛させていただいています。
(詳細はこちらを参照)

認知症診断のフローチャート
ICD-10による認知症診断基準の要約
DSM-5による認知症の診断基準
NIA-AAによる認知症診断基準の要約
123I-MIBG心筋シンチグラム
レビー小体
著者校正済:2018/06/06
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