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パーキンソン病の認知症

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脳神経認知症

著者: 梁正淵北里大学北里研究所病院　脳神経内科

監修: 高橋裕秀昭和大学藤が丘病院　脳神経内科

著者校正/監修レビュー済：2023/08/02

参考ガイドライン：

米国精神医学会治療ガイドライン：アルツハイマー病と老年期の痴呆（第2版）

日本神経学会：パーキンソン病診療ガイドライン2018

日本神経学会：認知症疾患診療ガイドライン2017

Clinical diagnostic criteria for dementia associated with Parkinson's disease. Mov Disord. 2007 Sep 15;22(12):1689-707.

Diagnosis and management of dementia with Lewy bodies: Fourth consensus report of the DLB Consortium. Neurology. 2017 Jul 4;89(1):88-100

患者向け説明資料

改訂のポイント：

『Research criteria for the diagnosis of prodromal dementia with Lewy bodies. Neurology 2020 Apr 25 94(17) 743-755.』報告で解説されていることはレビー小体病としてパーキンソン病の認知症でも考慮する。

概要・推奨

パーキンソン病に罹患して12カ月以上経過した症例が進行性の認知機能障害、幻覚、特に幻視・妄想などの精神症状の合併を聴取したときにはただちに想起する。ただし、抗パーキンソン病薬がすでに処方されている場合、認知機能障害、精神症状の出現が抗パーキンソン病薬の影響でないことを十分に検討することが必要である。

十分な検討のうえでパーキンソン病であると診断された状況下に12カ月以上を経過した症例において認知機能障害が生じた場合は、認知症を伴うパーキンソン病（パーキンソン病認知症[PDD]）と診断する。一方、パーキンソニスム発症前あるいはほぼ同時（パーキンソニスム発症12カ月未満）に認知症が生じている場合、レビー小体型認知症（DLB）と診断する。

すでにパーキンソン病治療が施されている場合、パーキンソン症状に対する抗パーキンソン病薬のコントロールに関しては日本神経学会ガイドラインに準じて、原則的にはレボドパ中心の治療となるであろう。

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薬剤監修について：
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院薬剤部部長伊勢雄也　以下、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光および日本医科大学多摩永山病院副薬剤部長林太祐による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。

※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。

※同効薬・小児・妊娠および授乳中の注意事項等は、海外の情報も掲載しており、日本の医療事情に適応しない場合があります。

※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適応の査定において保険適応及び保険適応外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適応の記載の一部を割愛させていただいています。
（詳細はこちらを参照）

著者のCOI（Conflicts of Interest）開示:
梁正淵 : 特に申告事項無し[2024年]
監修：高橋裕秀 : 特に申告事項無し[2024年]

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