妊娠初期放射線被曝

著者: 関沢 明彦 昭和大学医学部産婦人科学講座

監修: 金山尚裕 静岡医療科学専門大学校

著者校正/監修レビュー済:2021/01/28
参考ガイドライン:
  1. 日本産科婦人科学会:産婦人科診療ガイドライン産科編2020

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概要・推奨  

  1. 妊娠中の放射線を用いる検査は、医学的な必要性を基に判断されるが、必要最小限にする必要がある(推奨度1)。
  1. 被曝の胎児への影響推定する場合、被曝時期と胎児被曝線量確認する(推奨度1)。
  1. 被曝時期を決定する場合、最終月経のみでなく、超音波計測値や妊娠反応陽性時期などから決定する(推奨度1)。
  1. 受精後10日までの被曝の場合、奇形発生率の上昇はないと判断する(推奨度1)。
  1. 受精後11日~妊娠10週の胎児被曝の場合、胎児に奇形発生する可能性あるが、50mGy未満では奇形発生率上昇しないと判断する(推奨度1)。
  1. 妊娠9~26週胎児被曝の場合、胎児に中枢神経障害が起こる可能性があるが、100mGy未満では影響しないと判断する(推奨度1)。
薬剤監修について:
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 伊勢雄也 以下、林太祐、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、
著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適用の査定において保険適用及び保険適用外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適用の記載の一部を割愛させていただいています。
(詳細はこちらを参照)

改訂のポイント:
  1. 産婦人科診療ガイドライン産科編2020が発刊されたことに伴い、改訂を行った。

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