概要・推奨
- 厚生労働省が対策型検診として推奨している方法は、問診とマンモグラフィ（40歳代2方向、50歳以上1方向）を2年に1回行うことである。
- 30歳代のマンモグラフィ検診、超音波検診、MRI検診は、死亡率減少効果（＝検診の有効性）が証明されていない。
- 40歳代に対するマンモグラフィの精度はやや低く、超音波検査を上乗せするRCTが日本で行われている。対策型検診において40歳代のマンモグラフィ検診に超音波検診を上乗せするかについては、検討すべき課題がいくつか残っている。
- 有効性が証明されていない方法を任意型検診として行う場合は、受診者にその利益と不利益を十分に説明する必要がある。
臨床のポイント：
- 厚生労働省が対策型検診として推奨している方法は、問診とマンモグラフィ（40歳代2方向、50歳以上1方向）を2年に1回行うことである。視触診は推奨せず、受診者には乳癌の自己触診の方法、しこりに触れた場合の速やかな医療機関への受診などの啓発普及を図るとしている。
- 40歳代の女性に対して、マンモグラフィに超音波検査を上乗せすることによって検診の感度が向上することが、わが国の大規模臨床試験（J-START）により示されたが、死亡率減少効果や過剰診断、要精検率の低減策に関しての研究は今後の課題である。
検査・処方例
※選定されている評価・治療は一例です。症状・病態に応じて適宜変更してください。
■マンモグラフィ
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マンモグラフィ
- 厚生労働省の推奨は40歳代2方向、50歳以上1方向であるが、検診にかけられる費用と時間が確保できれば、50歳以上も2方向でも良い。
- 撮影はマンモグラフィ検診精度管理中央機構の講習会を受講し、評価B以上の診療放射線技師であることが望ましい。
○ 対策型検診の推奨は40歳代以降2年に1回のマンモグラフィ検診である。
薬剤監修について：
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 片山志郎 以下、林太祐、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
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※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、
著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
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※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適用の査定において保険適用及び保険適用外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適用の記載の一部を割愛させていただいています。
（詳細はこちらを参照）
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すべての医療従事者の皆様に敬意を表します。
人々の健康を守っていただき、ありがとうございます。
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