動脈管開存症(小児科)

著者: 犬塚亮 東京大学 小児科

監修: 五十嵐隆 国立成育医療研究センター

著者校正/監修レビュー済:2019/09/13
参考ガイドライン:
  1. Circulation Journal Vol.73 SupplementⅢ 2009:先天性心疾患の診断、病態把握、治療選択のための検査法の選択ガイドライン
  1. 日本小児循環器学会雑誌 第28巻 supplement 2:先天性および小児期発症心疾患に対するカテーテル治療の適応ガイドライン 2012
  1. 日本循環器学会:成人先天性心疾患診療ガイドライン(2017 年改訂版)
  1. 日本循環器学会:先天性心疾患、心臓大血管の構造的疾患 (structural heart disease)に対するカテーテル治療のガイドライン(2014年版)

概要・推奨  

  1. 左心系の容量負荷の所見を認める場合、体血圧の2/3以下または体血管抵抗の2/3以下の肺血管抵抗の肺高血圧を認める動脈管開存症では、治療が薦められる(推奨度1)
  1. 体血圧の2/3以上または体血管抵抗の2/3以上の肺血管抵抗の肺高血圧を認める動脈管開存症でも、実質的な左右短絡(肺体血流比1.5以上)または肺血管床の反応性が保たれている場合は、動脈管の治療を考慮すべきである(推奨度2)
  1. 感染性心内膜炎の既往がある場合は動脈管開存症の治療が薦められる(推奨度1)
  1. 動脈管開存症において、無症状で心雑音のみの場合、カテーテル治療を考慮すべきである(推奨度2)
  1. 心雑音のないsilent PDAでは、動脈管開存症の治療は避けるべきである(推奨度1)
  1. うっ血性心不全、哺乳不良、(肺高血圧の有無にかかわらず)肺血流増加、左心房・左心室の容量負荷を認める中等度以上の動脈管開存症に対しては、形態やサイズが適していればカテーテルによる閉鎖が推奨される(推奨度1
 
※カテーテル治療または外科治療
薬剤監修について:
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 片山志郎 以下、林太祐、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、
著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
※薬剤情報の(適外/適内/⽤量内/⽤量外/㊜)等の表記は、エルゼビアジャパン編集部によって記載日時にレセプトチェックソフトなどで確認し作成しております。ただし、これらの記載は、実際の保険適用の査定において保険適用及び保険適用外と判断されることを保証するものではありません。また、検査薬、輸液、血液製剤、全身麻酔薬、抗癌剤等の薬剤は保険適用の記載の一部を割愛させていただいています。
(詳細はこちらを参照)

改訂のポイント:
  1. 動脈管閉鎖栓の普及により、未熟児や乳児期早期を除く多くの症例でカテーテル治療による動脈管の治療が行われるようになったため、カテーテル治療に関する記述を補足した。


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