今日の臨床サポート 今日の臨床サポート

著者: 馬場長 岩手医科大学附属病院 産婦人科

監修: 青木大輔 赤坂山王メディカルセンター

著者校正/監修レビュー済:2024/05/29
参考ガイドライン:
  1. 日本婦人科腫瘍学会編:子宮頸癌治療ガイドライン 2022年版
  1. 日本産科婦人科学会日本病理学会編:子宮頸癌取扱い規約 病理編 第5版
患者向け説明資料

改訂のポイント:
  1. 『子宮頸癌治療ガイドライン 2022年版』および『子宮頸癌取扱い規約 病理編 第5版』に基づきレビューを行った。
  1. 文言の軽微な修正および以下の点の追記を行った。
  1. 2022年春よりHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)による一次予防の積極的勧奨が再開された。
  1. HPVワクチンとして、9価ワクチン(シルガード)がわが国で新たに承認され、2023年春に公費負担の対象となった。
  1. 扁平上皮癌、腺癌およびそれらの前駆病変の分類が再編され、HPV関連腫瘍とHPV非依存性腫瘍に大別されることとなった。

概要・推奨   

  1. 子宮頸部前がん病変に対する適切な治療法は、子宮頸部円錐切除術が推奨される(推奨度2)
  1. 子宮頸がんIA1期に対する治療法は、骨盤リンパ節郭清を省略した単純子宮全摘術が推奨される(推奨度2)
  1. 子宮頸がんIB期の初回治療では、広汎子宮全摘術あるいは根治的放射線治療を行う。年齢、performance status (PS)、合併症、侵襲性などを総合して判断する(推奨度2)
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病態・疫学・診察 

疾患情報(疫学・病態)  
  1. 子宮頸がんの死亡者は年間約3,000人、女性のがん死亡数に占める割合は約4%である。
  1. 年齢階級別罹患率は、40歳代、次いで30歳代に好発する。
  1. 子宮頸がんの組織型はHPV関連腫瘍の80~90%を扁平上皮がんが占める。HPV非依存性腫瘍の組織型として胃型腺癌がある。通常型腺癌はHPV関連腫瘍である。
  1. ⅠA期は組織学的にのみ診断できる浸潤がんのうち、間質浸潤が5mm以下のものを指す。
  1. ⅠB1期は病巣が2cm以下のもの、ⅠB2期は4cm以下のもの指す(日産婦2020)。
  1. リンパ節転移のあるものはⅢC期に分類されることとなった。
  1. HPV(human papillomavirus)の持続感染が病因として重要であり、2022年の「子宮頸がん取扱い規約病理編」改定以後、HPV関連腫瘍とHPV非依存性腫瘍に大別される[1]
  1. リスクファクターとしては、HPV持続感染、初回性交低年齢、喫煙、多産、経口避妊薬の使用、性交パートナーが多い、クラミジア感染などがある。
  1. 症状は、不正性器出血、接触出血、帯下などであるが、初期には無症状のことが多い。
  1. 細胞診スクリーニングによる二次予防が行われてきたが、若年者等の受診率が低い。2022年4月よりHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)による一次予防の積極的勧奨が再開された。
  1. 手術、化学療法、放射線療法、を適宜組み合わせることにより集学的加療を行う。
  1. わが国の局所進行子宮頸がんの治療成績を、日本婦人科腫瘍学会の指定修練施設と非指定施設で比較したところ、指定修練施設での治療予後が有意に優れていたことが示されている。
問診・診察のポイント  
  1. 年齢、喫煙歴、妊娠歴、出産歴、初経年齢、閉経年齢、性交の有無、職業歴、経口避妊薬の使用歴、HPVワクチン接種歴、性感染症(STD)の有無、子宮頸がん検診受診歴および結果などの問診が重要である。

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薬剤監修について:
オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 伊勢雄也 以下、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光および日本医科大学多摩永山病院 副薬剤部長 林太祐による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
※薬剤中分類、用法、同効薬、診療報酬は、エルゼビアが独自に作成した薬剤情報であり、 著者により作成された情報ではありません。
尚、用法は添付文書より、同効薬は、薬剤師監修のもとで作成しております。
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(詳細はこちらを参照)
著者のCOI(Conflicts of Interest)開示:
馬場長 : 講演料(エーザイ(株),MSD(株)),研究費・助成金など(MSD(株))[2024年]
監修:青木大輔 : 特に申告事項無し[2025年]

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子宮頸がん(初期):IA~IB2期

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