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院内感染予防（隔離の必要な疾患とその緊急対応）（小児科）

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著者: 新庄正宜 慶應義塾大学病院 小児科

監修: 渡辺博 帝京大学老人保健センター

著者校正済：2025/02/26
現在監修レビュー中
参考ガイドライン：
  1. 日本環境感染学会：医療関係者のためのワクチンガイドライン第4版
  1. アメリカ疾病予防管理センター（CDC）：Isolation Precautions
  1. 厚生労働省研究班：新型コロナウイルス感染症COVID-19診療の手引き 第10.1版
患者向け説明資料
改訂のポイント：
  1. 『医療関係者のためのワクチンガイドライン 第4版』を参照に、麻疹などの患者接触後にワクチンの予防投与を受けられない接種不適合者が勤務・実習において不利益がないように配慮することを記載した。
  1. また、以下について加筆・修正した。
  1. 疫学データの更新
  1. 新型コロナウイルス、ヒトメタニューモウイルス、アデノウイルスに関する追記

概要・推奨   

  1. いずれの患者に対しても、標準予防策を実施する。加えて、感染経路に適した感染対策を実施する必要がある（推奨度1）。
  1. 医療関係者は、高い感染性を有することから、事前に麻疹・水痘・ムンプス・風疹の免疫を獲得しておくことが勧められる（推奨度1）[1]。
  1. 医療関係者を含む禁忌のない者には、シーズン前にインフルエンザワクチンを接種しておくことが勧められる（推奨度1、S/CS・G）[1]。
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病棟で突発的な感染症が発生した場合の流れ

まとめ 

まとめ  
  1. 小児科診療において、隔離の必要な感染性疾患として、麻疹、水痘、風疹などの発疹性疾患、流行性耳下腺炎（ムンプス）、百日咳、新型コロナウイルス感染症、インフルエンザ、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルス、アデノウイルスによる呼吸器系疾患、ノロウイルス、ロタウイルスによる消化器系疾患などが挙げられる（小児で隔離の必要な主な疾患 >詳細情報 、各疾患の臨床的特性 >詳細情報 、各疾患の感染様式・潜伏期・感染性のある期間 >詳細情報 ）。
  1. 麻疹、水痘は空気感染するため、個室（可能な限り陰圧）に収容、その他は可能な限り個室あるいはコホート（同一疾患を同一の多床室に収容する）で対応する（各疾患の感染様式・潜伏期・感染性のある期間 >詳細情報 ）。
  1. 突然の院内発症が起きた場合には、発端者を隔離・治療し、接触者リストを作成したうえ疾患によっては接触後予防を施し、二次発症者がいないかをサーベイランス（監視）する（病棟で突発的な感染症の発生～具体的な対応 >詳細情報 ）。感染対策チームへの連絡も忘れない。
  1. 麻疹、水痘、百日咳、インフルエンザの患者と接触した場合には、予防投与（ワクチンあるいは抗微生物薬）が有効である。
  1. 医療関係者は、事前に予防できる疾患の免疫を獲得しておくことが必要である[1]。
 
  1. ロタウイルスワクチンで、ロタウイルスの流行全体を抑制することにより、結果的に院内感染の発症を減らすことが望まれる（推奨度1O）。（参考文献：[2]）
  1. 米国では、ロタウイルスワクチンの導入により、2003～07年と比較して2007～08年には1年あたりのロタウイルス市中感染入院が82％（入院100件あたり1.62から0.28へ）、病院感染入院が62％（0.53 /1000 patient-daysから0.20へ）減少した。
  1. しかし、この間手指衛生の順守率が改善しても、病院感染/市中感染の比率は下がることがなかった。
  1. 以上から、流行そのものを減らさなければ、病院感染を防ぐことは難しいことがわかる。
  1. 国内でも、ロタウイルスワクチンの定期接種化（2020年10月）導入後、流行そのものが大幅に抑えられている[3]。
 
  1. 医療関係者は、高い感染性を有することから、事前に麻疹・水痘・ムンプス・風疹の免疫を獲得しておくことが勧められる（推奨度1）[1]。
  1. 医療関係者が発症すると、重症化の可能性のみならず周りの患者や医療関係者への感染源となることから、免疫を獲得したうえで勤務する。
  1. 当該疾患に未罹患でワクチンにより免疫を獲得する場合の接種回数は、それぞれ1歳以上で2回を原則とする[1] [4]。
  1. 接種記録と罹患記録は、本人と医療機関の双方で保管する。
  1. これらの疾患の感染力は非常に強く、基本再生産数（R0）すなわち「感受性人口集団に侵入した感染者1人が、その全感染期間の間に生産する二次感染者の総数」は、麻疹においては12～21、水痘においては8～10、風疹においては6～9、ムンプスにおいては4～14と推測されている[5]。
 
  1. 医療関係者を含む禁忌のない者には、シーズン前にインフルエンザワクチンを接種しておくことが勧められる（推奨度1、S/CS・G）[1]。
  1. 接種不適当者に該当しない全医療関係者（の接種希望者）（妊婦や高齢者含む）を対象として、インフルエンザHAワクチンを毎年1回接種する[1][4]。
  1. 追記：インフルエンザワクチンの効果は、ワクチン株と流行株の差異、接種年齢など、型によって大きく異なる。ワクチンを接種しても罹患することはあるため、特に流行期の標準予防策や飛沫予防策を徹底する。

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オーダー内の薬剤用量は日本医科大学付属病院 薬剤部 部長 伊勢雄也　以下、渡邉裕次、井ノ口岳洋、梅田将光および日本医科大学多摩永山病院 副薬剤部長 林太祐による疑義照会のプロセスを実施、疑義照会の対象については著者の方による再確認を実施しております。
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著者のCOI（Conflicts of Interest）開示:
新庄正宜 : 特に申告事項無し[2024年]
監修：渡辺博 : 特に申告事項無し[2024年]

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